2012年11月26日

アメリカ 遠隔医療普及に向けた取組みの最新動向

世界では遠隔医療の需要が高まっており、BCC Researchの調査によると2016年までに世界の遠隔医療の市場は270 億ドルを超えることが予想されている。米国でも医療支出の増加や、農村地域における医療アクセス問題の解決策として同システムが注目され、政府は補助金を投入するなどして遠隔医療普及に注力している。本稿では連邦及び地方政府による遠隔医療システム導入の事例を含む、米国における遠隔医療普及に向けた取組み動向を紹介する。
という記事。

遠隔医療普及に向けた取組みの最新動向 - DIGITAL GOVERNMENT

アメリカの事例。

アメリカでは、保険制度の問題が、
遠隔医療の拡大にとってネックになっているようだ。

そして、国土の広さもあり、
高速通信回線の普及も日本より遅れている。

この点、日本では、
国民皆保険の制度もあり、
光ファイバー普及率では世界最先端にある。

そのメリットを生かそう、
というような内容。
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2012年11月25日

NTT コンティニュア(Continua)・ヘルス・アライアンスに対応した遠隔医療相談システム

日々の健康管理ができるとともに、テレビ電話による遠隔での健康相談ができるシステム
業界標準のContinuaに対応し、簡単にデータ登録・閲覧が可能

というNTTの取り組みを紹介した資料。

http://www8.cao.go.jp/cstp/tyousakai/innovation/ict/6kai/siryo2-4.pdf

今後どのように展開されるのかが、
気になるところ。
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2012年11月23日

ICTで医療と介護の連携実現を- 全日病と医法協がセミナー

ICT(情報通信技術)を活用した地域包括ケアや医療・介護連携をテーマにしたセミナーが15日、東京ビッグサイトで開かれ、ICTを院内や地域連携に積極的に取り入れている医療関係者が、院内外のネットワークの現状や、新たな生活支援システムの構築などについて講演した。
ということ。

ICTで医療と介護の連携実現を - 医療介護CBニュース - キャリアブレイン

記事より一部抜粋。
医療と介護の連携は、▽自分が知りたい情報は何であるかを相手に伝え、確実に情報提供を受ける▽相手が知ったら有益な情報を確実に提供する―などが分かっていないと、十分機能しないと指摘した。

お互いの現場のことを良く知ることが、
効果的な情報共有につながるのだと思う。

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2012年11月17日

アメリカ 遠隔医療を提供するバーチャル・ケアセンター

アメリカの病院で進められている、
遠隔医療を提供するバーチャル・ケアセンターについての記事。

遠隔医療が実現するメディカル・イノベーション (1/5) | Telescope Magazine

医療の未来を感じることができるような、
興味深い記事でした。

記事の中で、
ポイントだなと思った部分は、

われわれが求めているのは、「医療業界のアップル」です。アップルのテクノロジーは革命的なのではなく、既存のものを融合させて、その届け方の方法、つまりデリバリーを変えました。医療でも、デリバリーのための新たな方法が必要なのです。

というところ。

医療とそれを支えるテクノロジーは十分発達しているので、
それを患者さんのもとに届ける方法を変える。

遠隔医療とは、
そういうことなんだろうなと思いました。

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2012年11月15日

マレーシアにおける遠隔医療の動向 マレーシアにおける失敗について

マレーシアは、医療の地域格差是正のために早くから遠隔医療に取り組み、1996年に発表された国家情報化政策マルチメディア・スーパーコリドー構想の重点領域の1つにもなった。その翌年には早くも遠隔医療法が制定され、日本における遠隔医療が法規制に阻まれているのとは対照的な経緯を歩んできた。しかし、遠隔医療法成立から15年経過し、当初ビジョンと現実のギャップが明らかになりつつあることから、現状とあわせて紹介する。
という記事。

マレーシアにおける遠隔医療の動向  - DIGITAL GOVERNMENT

興味深かったのは、
記事の下の方にあった、
失敗の事例。

その部分を抜粋すると、

3.失敗に終わったライフタイム健康プラン
遠隔医療を構成するプロジェクトのうち、教育サービスと遠隔診療は確実に成果をあげているが、国民1人1人の健康プランを作成するライフタイム健康プランの試みは全くの失敗に終わった。各医療機関で患者の電子医療記録を作成し、そのデータを統合して、患者の一生をカバーする電子医療記録と健康プランを提供するアプリケーションを目指していたが、保健省の発表(注6)によると、無期限の延期となっている。


個人の医療健康情報を統合するというのは、
難しいことなんだな。

この失敗の原因としては、
以下の部分が関係していると思った。

国民の電子医療記録の共有はほとんど進まなかった。都市部の病院で進むシステム化には機関を横断してデータを連携するような仕組みはなく、インテリジェント病院がそれぞれ孤立して都市部に集中するさまは、医療関連セクタ全体をマルチメディア・ネットワークで結ぶという当初のMSC遠隔医療構想の実現にはまだ遠い。

病院間をつなぐことの難しさ。

日本でも、
この辺のことがネックになるんじゃないかと思った。

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2012年11月13日

静岡県「川根本町立いやしの里診療所」富士通の電子カルテシステムを導入

富士通株式会社は8日、川根本町立いやしの里診療所に、無床診療所向け医事・電子カルテシステム「HOPE/EGMAIN-RX(ホープ イージーメインアールエックス)」を提供したと発表した。同システムは静岡県の広域医療連携ネットワーク「ふじのくにねっと」に接続されており、静岡県立総合病院をはじめとする県内7院の中核病院との間で、診療情報の相互参照が可能となる。

いやしの里診療所、富士通の電子カルテシステムを導入〜中核病院と医療連携 - クラウド Watch

私の務める病院では、
日立のオープンカルテ

Open-Karte(電子カルテ)- 株式会社日立メディコ
が、導入されている。

現在「ふじのくにねっと」には接続されていないけど、
情報開示施設が異なるベンダーのシステムであっても、情報の共有が可能です。
ということなので、

静岡県立総合病院/ふじのくにねっと  (ふじのくにバーチャル・メガ・ホスピタル)

将来的に接続することになったら、
おそらく接続できるのだろうな。

まあ、「ふじのくにねっと」は、
参加している病院からみると、
静岡県中部から東側の取り組みのようで、
静岡県の西側はあまり関係がないのかもしれないけど。

静岡県の西側でも、
こういう取り組みがあったらいいなと思う。

静岡県の西部では、
聖隷と浜医の医療の二大勢力があって、
どちらも独自に行動している感じがするので、
うまくいかないのかもしれないけど。


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2012年11月01日

遠隔医療の現状紹介 滋賀県近江八幡でシンポ

情報通信技術を活用した遠隔医療推進を目指すシンポジウムが20日、滋賀県近江八幡市勤労者福祉センター「アクティ近江八幡」であり、現状や課題などが紹介された。
ということ。

つなごう医療 中日メディカルサイト | 遠隔医療の現状紹介 近江八幡でシンポ

こういうイベントの開催は、
今後増えていくのだろうなと思う。

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2012年10月31日

チーム医療と地域包括ケアを支えるICTの可能性をテーマにしたセミナー

チーム医療と地域包括ケアを支えるICT(情報通信技術)の可能性をテーマにしたセミナーが26日、東京都内で開催された。医療現場のモバイルコミュニケーションに詳しい研究者や医療関係者が、国内の先進的な取り組みについて説明した。
ということ。

ICTでチーム医療と地域包括ケアを支援 - 医療介護CBニュース - キャリアブレイン

聞いてみてみたかったな。

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2012年10月29日

電子医療記録システムは糖尿病患者の疾病管理の改善に有用

電子医療記録システムは糖尿病患者の疾病管理の改善に有用であることが、米国の大規模準観察研究から明らかになった。米カイザー・パーマネンテ北カリフォルニア総合医療保険の検討で、電子医療記録は薬物療法の強化やモニタリング、リスク因子の管理改善、再検査の設定に有効性を発揮していたという。特にHbA1c値やLDLコレステロール値が不良だった患者群では有意な改善が認められた。
ということ。

電子医療記録が糖尿病コントロールの補助に(2012.10.18掲載)

電子カルテに長期的な医療情報が残されていることで、
治療の結果やその人の体調の変化などが、
わかりやすくなるのだろうと思う。

さらには、
家で血糖値を測定している人などは、
その数値も、
病院の電子カルテの医療情報と統合して保存されるべきだろう。

医療情報というのは、
個人にとって重要なライフログだ。


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2012年10月28日

テレフィットネスによる高齢者健康増進活動

テレフィットネスによる高齢者健康増進活動
という活動の報告資料。

活動写真集

活動の要旨としてあげられていたのは以下。

介護予防・健康増進としての運動は、単に集団体操やフィットネスだけでは楽しくない。
近年、たとえば任天堂のWiiフィットネスなどを取り入れたリハビリの効果が報告され、欧米では、アーケードゲームを福祉施設に設置し、高齢者のリハビリを兼ねたレクレーション活動が盛んである。
体感型ゲームスポーツだと、ゲームになじみやすい若者とそうでない高齢者が体力差や技能差を意識せずにすみ、老若男女がそろって楽しむことができる。
しかしながら、多くの体感型ゲームスポーツでは、視覚や脳機能と、一部の身体機能のみを使う場合が多く、理にかなった運動動作になっていない。
これらの問題点を解決し、同時に、情報弱者(デジタルデバイド)をなくするために、大学教員と地域若者
(高校生・大学生)が協働して、体感型ゲームスポーツと動画双方向通信を組み合わせ、遠隔指導による地域高齢者スポーツ活動を推進することとした。


面白そうな活動だと思った。

最近のゲームは、
子供から大人まで楽しめるようなものが増えていると思う。

ゲームをすること自体は、
テレビを見るより活動的だろうし。

高齢者がゲームを楽しむ時代。

小さい頃からゲーム(ファミコン)に親しんだ私くらいの世代にしてみたら、
それほど違和感がないかな。

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2012年10月24日

患者情報ネット共有 大垣市民病院

地域医療との連携強化に向け、大垣市民病院は、インターネットで患者の情報をかかりつけの医療機関と共有する「医療連携ネットワークシステム」を、来年4月から稼働させる。
ということ。

患者情報ネット共有 大垣市民病院 来春から稼働 : 岐阜 : 地域 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

稼働したら、
便利になるだろうなと思う。

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2012年10月22日

和歌山県立医科大、遠隔診療を導入へ

県立医科大(和歌山市紀三井寺)は15日、平成26年3月末に完成予定の新棟「地域医療支援総合センター(仮称)」で、紀南地方などの患者が大学に足を運ばなくても専門医の診断が受けられる遠隔医療・診断を導入すると発表した。
ということ。

県立医科大、遠隔診療を導入へ 紀南地方の患者など対象 和歌山 - MSN産経ニュース

専門医の判断を仰ぐために、
レントゲンンやCTなどの資料を、患者さの家族などに専門医のいる病院までもって行ってもらったりすることが、
現場では時々ある。

そういうことがなくなるとしたら、
便利だなと思う。

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2012年10月16日

滋賀県 地域 ICT 利活用連携シンポジウム

滋賀県では、先進医療機器と情報通信技術(ICT)の活用による広域連携事業を進めており、その一環として全県型遠隔病理診断ネットワーク事業を展開しています。
今回のシンポジウムでは、他府県の取り組みやネットワーク事業者も交えて開催します。滋賀県の医療全体を見据えた「ICT利活用による地域医療の連携」と病理診断ネットワークに関する「広域連携遠隔病理診断ネットワークの現状」との2部構成で行います。

ということです。

全県型遠隔病理診断ネットワーク事業「地域ICT利活用連携シンポジウム」の開催/滋賀県

こういう取り組みで、
ネットワーク回線だけでなく、
現場の人同士もつないでいく必要があるのだろうなと思います。



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香川県 患者宅で実際の処置を行う看護師「オリーブナース」養成

香川県は2013年度、独自開発したパソコンのテレビ会議システムを使い、医師が病院にいながら在宅患者の診療を効率的に行う取り組みに着手する。
システムに習熟し、患者宅で実際の処置を行う看護師「オリーブナース」を今年度から2年間で40人養成。医療スタッフの確保が難しい島嶼(とうしょ)部や中山間地を中心に導入を急ぐ。
テレビ会議システムは、ウェブカメラ付きのノートパソコンを使う「ドクターコム」。画面を通じて医師と在宅の患者、訪問中の看護師がやりとりし、患部や電子カルテを映すこともできる。

ということ。

パソコン「テレビ会議」で遠隔診療へ…香川 : 医療ニュース : yomiDr./ヨミドクター(読売新聞)

これは画期的な取り組みだと思う。

「オリーブナース」というネーミングはどういう意味なのだろうかとちょっと思うけど、
今後の展開に注目したい。

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2012年10月08日

富士通の電子カルテ「HOPE/EGMAIN-GX」

病院向け電子カルテ市場で国内トップシェアを誇る富士通。同社の「HOPE/EGMAIN-GX」は2008年のリリース以後、チーム医療を推進する情報連携基盤として300以上の施設で導入されている。
ということ。

チーム医療の推進を支援する電子カルテ「HOPE/EGMAIN-GX」 − TechTargetジャパン 医療IT

導入件数が多いことで、
様々なフィードバックを受けていることだろうし、
大企業でもあるから、
安心感はあるなと思う。



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2012年10月02日

スイスのeヘルス

IT(情報技術)を駆使して、電子カルテを作成したり、遠隔医療を可能にしたりする「eヘルス」。その普及をめぐり、スイスではここ数年、政治的に議論されているが、医療現場からは不安の声も多く、患者がその恩恵を受けられる日はまだ遠い。
ということ。

ITで変わる医療 : eヘルス、医療現場では期待と不安- swissinfo

どこの国でも、
試行錯誤している段階なのだな。

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2012年10月01日

機器を利用した認知症の生活支援

高齢化社会の進展に伴い,認知症の方も急増していますが,いまだ根本的治療法のめどは立っていません。このような中,筆者はさまざまな情報機器やメモリーエイドを用い,もの忘れ外来にて認知症の方の生活支援を行っています。本稿では,具体的な支援方法の一部を解説します。
という記事。

医学書院/週刊医学界新聞(第2992号 2012年09月03日)

具体的には、
ソニー製のICレコーダーには,「薬を飲んで」などと録音して時間を設定すると,その時間に自動的に音声が流れる機能を持つものがあります。認知症の方は,当然ながら予定の想起などに障害があるため,この機能を使い,服薬・散歩・日記記入・火元点検を促すといった生活支援を行ってきました。認知症の方自身で操作するのは困難なため,多くの場合は筆者が録音,設定した上で貸与しています。
というような活動を行っているのだそうだ。

記事に書かれていた、
認知症の中核症状は,記憶障害,つまり必要な情報を貯蔵できない,想起できないことです。例えば失禁に至るのも,トイレの位置情報が貯蔵できないためなのです。したがって,必要な情報を必要なときに速やかに提供すること,すなわち情報支援が大切になります。現況では,認知症への支援は心理・社会的な視点から行われるものが多く,情報支援,あるいは道具的対処という発想はまだ乏しいように感じます。しかし筆者は,視力や聴力が低下したらメガネや補聴器を使うように,記憶力が悪くなったら,情報機器を使うべきだと考えています。
という部分は、
確かにそうかもしれないなと思った。

将来的には、
認知症の人の行動をサポートしてくれるようなロボットが、
登場するのかもしれないと思う。

しかし、
認知症になってからそういう装置に接するのは、
抵抗があることだろう。

そこへいくと、
若いころから、携帯電話や、最近ではiPhoneなどに接しているような人は、
年をとってからそういうのに頼るのも抵抗がないかもな。

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2012年09月30日

MIC(Medical Information Card)カードを用いた病診連携システム構築の取り組み

習志野台整形外科内科(千葉県習志野市)ではこの秋から、希望する患者に診療情報データを提供することを通じて、新しい病診連携システムを構築する計画だ。患者を巻き込んだ病診連携を可能にするITのあり方とは、どんなものなのだろうか。
ということ。

ITが変えるクリニックの風景(下) - 医療介護CBニュース - キャリアブレイン

具体的には、
MIC(Medical Information Card)カードという情報記憶装置に患者さんの情報を書き込んで、
患者さん自身にそれを管理してもらうというもの。

MIC(Medical Information Card)カードとは、
記事によると、
MICカード自体は、パソコンにつなげる一般的な記憶装置(USBメモリ)です。これを医療機関のパソコンに接続すると、電子カルテやレセコンから患者の医療情報を自動で抽出します。パソコンには事前に、専用の無料ソフトウエアをダウンロードする必要がありますが、電子カルテの規格は、SS―MIX(厚生労働省電子的診療情報交換推進事業)に対応したものであれば、どのメーカーでも大丈夫です。
ということ。

こういうのが当たり前になるといいなと思う。

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2012年09月23日

福島県 「通信機能付き血圧計」配布

東日本大震災以降、地域の高齢化と独居老人の増加が急速に進む状況を受け、高血圧患者の毎日の血圧データを記録し、家庭での健康管理と安否確認を行う「診療見守り支援プログラム」の試験実施を計画している南相馬市立総合病院(金沢幸夫院長)と同市医師会(石原開会長)は、敬老の日の17日、市内に住む65歳以上の患者50人に、同計画に使用する通信機能付き血圧計を配布した。実施期間は来年3月まで。
ということ。

「通信機能付き血圧計」配布 独居老人らの健康管理で安否確認へ:医療・健康 - 47NEWS(よんななニュース)

スマートフォンの進化を見ていると、
通信機能付きの血圧計なんてもっと前からあっても良いような気もした。

通常の血圧計をスマートフォンにつないで、
アプリで血圧の管理をするとか、
そういうのでもよさそうだなと思う。

それだと、
高齢の人には少し難しくなってしまうかもしれないけど。


病院で使う血圧計にも、通信機能がついて、
電子カルテなどに自動的に数値が入力されるようになったら、
看護師としては楽だなと思う。

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2012年09月03日

看護師が医師の指示を受けながら遠隔で検査などを実施する仕組み

香川県は独自に構築した遠隔医療システム「かがわ遠隔医療ネットワーク(K―MIX)」の基盤を生かし、患者宅で診療をサポートする看護師の育成に乗り出す。認定を受けた看護師がテレビ映像通信可能な専用パソコンを持って患者宅を訪問。映像で医師の指示を受けてインフルエンザ検診やエコー診断を実施する仕組みだ。
ということが書かれた記事。

遠隔医療、島の健康守れ 格差解消の取り組み進む  :日本経済新聞

記事の一部に書かれていたことだけど、
上記のような仕組みが、
今後整備されてくるのではないかと思った。

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